早くも9月に入りましたね。今年はコロナもあり、あっという間に残り今年も4ヶ月となりました。
この技術まとめも初めて2ヶ月が立ちましたが、改めて「技術」に関するニュースは毎週毎週尽きないことを感じますし、変化も激しい世界だと痛感しております。
では、今週もピックアップしてまとめていきます。(Apple関連が多いです)
Apple レビュープロセスの変更(2020/09/01)
以前から発表されていたように、Apple のレビュープロセスの変更が公式にアナウンスされました。
https://developer.apple.com/news/?id=84w3e5bm
The App Store is dedicated to providing a great experience for everyone. To continue offering a safe place for users to download apps and helping you successfully develop apps that are secure, high-quality, reliable, and respectful of user privacy, we’ve updated the app review process as announced at WWDC20. For apps that are already on the App Store, bug fixes will no longer be delayed over guideline violations except for those related to legal issues. You’ll instead be able to address guideline violations in your next submission. And now, in addition to appealing decisions about whether an app violates guidelines, you can suggest changes to the guidelines. We also encourage you to submit your App Store and Apple development platform suggestions so we can continue to improve experiences for the developer community.
Submit an App Store or platform suggestion
ポイントとしては、
・法的な懸念事項に関わる内容でない限り、App Storeの「ガイドライン違反」を理由に、バグ修正のための公開が遅れることはなくなる。
・ガイドライン違反の対応は、次の申請で対応する必要がある。
・ガイドラインの改善を提案できるようになった
今後どうなるかですが、Bug fixes と明記してあるので、機能追加となった場合は、該当しない可能性がかんがえられますので、注意したほうがよさそうです。
ガイドラインの改善については、あくまで「提案」なので、やるかどうかはわからないですが。提案については、こちらから可能です。以下投稿ページですが、入力する項目も少ないので、そのような場合があれば、実施してください。
Apple Storeにてプライバシー情報の詳細表示をするようになるようです
App privacy details on the App Store この記事に具体的なデータの種類などがあるので見てもらいたいのですが、今年の後半にかけてになると思いますが、App Store にて、アプリがどのようなデータを収集するかを明記するようになるようです。
これについてはサードパーティのSDKなども含まれるようです。また、App Store Connectでは秋くらいから始まるようです。
You’ll need to provide information about your app’s privacy practices, including the practices of third-party partners whose code you integrate into your app, in App Store Connect starting this fall.
“Third-party partners” refers to analytics tools, advertising networks, third-party SDKs, or other external vendors whose code you’ve added to your app.
この情報からすると、どのような情報を取得するかを申請時には明確にしておく必要がありそうです。(SDK含めて)申請時に慌てないように事前に整理をしておきましょう。
こちらの記事によると、
アップルは開発者が新しい「オファーコード」の機能を使ってサブスクリプションを提供できるようになると発表した。開発者はユーザーに1回限りのコードをデジタルまたはオフラインイベントで印刷して配布し、無料または割引価格でサブスクリプションを提供できる。
とのこと。このコードはメールで提供したりもできるようです。有料でサブスクリプションを提供しているサービスにおいて、ユーザー獲得の一つの施策になるのではないでしょうか。
iOS14 でのIDFA収集について2021年に延期
先週の記事でも紹介したのですが、ユーザーの許可なくアプリがIDFA(広告識別子)を収集できないようにする計画を延期する決定をしました。とはいえ、中止ではなくあくまで延期(開発者の準備のため)ですので、なくなることはないでしょう。いずれにしても対策はいずれ必要になるので、対策はとるようにしていきましょう。
アップル、ターゲティング広告を制限する「iOS」の変更を2021年に延期
AWS Summit Onlineが開催
今までリアルで行われていたAWS Summitが今年はオンラインで開催されます(9/8〜9/30)。9/8,9 はライブ配信も行われます。150を超えるセッションやAWS のビジョンや最新情報などを知ることができます。
特にAWSに関わっている方は、オンラインで気軽に見ることもできますので、参加してみてはいかがでしょうか。
https://aws.amazon.com/jp/summits/2020/
Docker Hubのポリシー変更。6ヶ月使われていないと削除。
フリープランの場合、6ヶ月使われていないイメージは削除される変更が行われたようです。2020年11月1日から有効になるようなので、フリープランの方でDocker Hubを使用しているかたは注意してください。
以下に日本語の記事でも紹介されておりますので、参考までに。
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2008/20/news079.html
Facebookが脆弱性を見つけた企業に警告をするように
こちらの記事によると、
Facebookがポリシーを変更して、サードパーティの開発者のコードにセキュリティの脆弱性を見つけたらその企業に通知することになった。
とのこと。
方針としては正しい方針だと思いますので、同社が脆弱性を見つけた場合にはサードパーティの開発者に21日以内に報告することと、90日以内に問題を修復する義務が課せられる とありますので、開発者の方は注意しましょう。
Sales Tech カオスマップを紹介
今までもいくつか xx Techのカオスマップを紹介している記事を載せてきましたが、今回はインターパーク様が公開した「Sale Tech」です。おそらく過去最高の数のサービスがのっているかと思います。
1点おそらく以前から変わってきたものとしては、「オンライン商談」と「ノーコード開発」かと思います。コロナにおけるオンライン会議の増加と、最近Amazon含め色々なサービスがノーコードのサービスを出しているのがここにも出ているかと思います。
1点指摘するとすれば、弊社サービス「eventos」もローコード・ノーコード開発枠にいれてほしいですね。
マルウェア「Emotet」9月に入って急拡大
こちらの記事によると、9月になってから「Emotet」というマルウェアが急拡大しているようです。このマルウェアは、感染したデバイスから、メールアカウントやメール本文などを盗み取り、盗んだ情報を使ってスパムメールを送信し、感染を拡大させるマルウェアとのことです。
添付ファイルについての基本的な考え方ではありますが、JPCERT/CCが「一見すると業務に関係がありそうな内容で、取引先から送付されているようにみえる添付ファイルでも、Emotet感染につながる可能性がある」といっているように、信頼できないものについては、添付ファイルを開いたり、マクロの有効化などはしないようにしましょう。
一時期、AR/VRと聞かない日がないくらい言われていたが、最近あまり聞かないと思う人も多いのではないでしょうか。
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p class=”alpha tweet-title” data-swiftype-index=”true”>VR体験施設はコロナ禍で息の根を完全に止められたのか
この記事でいわれていますが、やはり以下の記載のように厳しい状況であるのと、更にVR施設というのはコロナの状況もありかなり苦戦している状況のようです。
VR業界は難しい状況にある。米国では、実質的な形でその分野を存続させているのは基本的にFacebook(フェイスブック)だけ
テクノロジーは移り変わりが激しいとはいえ、新たな可能性がどこかで出てくるかは期待したいところですね。